ED治療費は医療費控除で取り戻すことができるかもしれません

医療保険は使えませんが「実質的に医療費を安くする」ことは可能です

勃起不全を治すバイアグラなどのED治療薬を手に入れるために、クリニックなどの医療機関にかかっても、医療保険は使えません。
それは医療保険がED治療をカバーしていないからです。ED患者は治療費を全額自己負担しなければなりません。医療保険が使える風邪や胃痛の治療は治療費の3割を負担すればいいだけなので、その差はとても大きいといえます。

つまり「ED治療の治療費には、割引や減額はない」という原則なのですが、「ある手」を使うと実質的に「ED治療費を安くする」ことができるかもしれないのです。

「ある手」とは税金を安くする手法

それは「医療費控除」という、税金を安くする仕組みを使うことです。
治療費を全額支払うことには変わりがないのですが、ED治療を含む治療費の金額が大きくなった人は支払わなければならない税金が安くなるので、実質的に治療費が減ったとみなすことができるのです。

医療費控除という税金を安くする仕組みを使うには、税務署に行って確定申告という手続きをしなければなりません。
これだけ聞くととても面倒な手続きに思えるかもしれませんが、クリニックなどの医療機関でももらう領収書を用意して、税務署で書類に記入するだけです。とても簡単です。

確定申告とは? 税金を支払うとは?

会社員の場合、「税金を払う」といえば、買い物をしたときの消費税を真っ先に思い浮かべるのではないでしょうか。
会社員はあまり「所得税を支払っている」という感覚を持っていません。それは所得税などは、勤める会社が給料から天引きしているからです。

ED治療を受けた人が税金を安くしてもらう手続き「確定申告」を行うのは、会社が天引きしすぎた所得税を取り戻す作業になります。

1年間の医療費が10万円以上になったときに使うことができる

医療費控除とは、1月1日から12月31日までの1年間の医療費の自己負担分が10万円を超えた場合に、「税金を安くしてあげましょう」という制度です。
ED治療費だけで10万円に達する必要はありません。例えば風邪を引いて医者にかかったり、腹痛で胃内視鏡検査をしたりした場合の医療費を足して10万円に達すれば、医療費控除を使うことができます。

輸入薬やドラッグストア薬はNG

ED治療薬をネットで購入した場合、医療費控除の対象から外れます。また風邪や胃痛の薬をドラッグストアで買った場合も、対象から外れます。
あくまで、医師が病気を治療する目的で提供した医療を受けた場合のみ、医療費控除の対象になります。

まとめ~家族の領収書もなくさないように

医療費控除を受けるには、ED治療を受けたときの領収書が欠かせません。10万円に達しないとそもそも使えない制度なので、ほかの治療の領収書も残しておいてください。
また10万円は「世帯合計」でいいので、家族の治療の領収書もしっかり保管しておいてください。